2021-03-16 第204回国会 参議院 国土交通委員会 第2号
そして、車よりか自転車の方が健康にもという健康志向も相まって、移動手段としてやはり自転車が今見直されているんではないのかなというふうに思っております。
そして、車よりか自転車の方が健康にもという健康志向も相まって、移動手段としてやはり自転車が今見直されているんではないのかなというふうに思っております。
ですから、今、柿沢さんが言われたように、断熱の観点でその価値がある、今まで安心Ｒ住宅とかいろいろなことを言ってきましたけれども、一つの切り口として、健康志向で断熱ということと、また省エネ対策みたいなことでやっていくのは非常に興味深い御提案だというふうに思います。
また、先進諸国でも、ＥＵでもアメリカでもそうですけれど、実は、水産物の消費というものは増えてきている、健康志向でですね、というのがあります。近年のアメリカ人全体の水産物の消費と二十代ぐらいの日本人の水産物の消費、大体同じになってきたそうです。それぐらい逆に日本の方が減っているんですけれど、そういう状態になりつつあります。
例えば、高温多湿な気候のためカビやシロアリに弱い木造住宅が普及してこなかった国や地域に、現地の条件に合った加工を施した部材を開発し、その部材を使用した健康志向の高い木造住宅を売り込む。
その中で、魚介類をよく購入するという人にその理由を聞くと、健康に配慮したからが七六％、魚介類の方がおいしいから、五二％となっており、健康志向がうかがえます。
今回の日米交渉もその一つでありますけれども、とりわけ今問題になっておりますのが、米国の農業がいわゆる大規模農業で、そして遺伝子組換え作物、それから枯れ葉剤、除草剤など、そういう機械化された、効率化された中で、この資料にもありますように、食パンのグリホサートの含有率、私たちが一番健康志向の全粒粉というものに一番多く含まれているなど、これが象徴していると思うんですけれども。
○伊波洋一君 指摘されております食料自給率やそういうものの今の危機的な状況に対して、我が国としては国内の農業、いわゆる割と健康志向の中では自国産の麦やそういったものを使うという志向は強いと思うんですけれども、現実的に我が国が自給に向けてやはり努力するということはできない環境にあるんでしょうか、それともできると見ていますか。
そうした中で、国民の皆様、健康志向が強まってきていて、糖質制限が盛んに行われているわけでございます。この糖質制限が盛んに行われていることについて、所感を伺いたいと思います。
先ほど来、健康志向の方々が糖質制限を行って、なかなか米を敬遠するような傾向もあるんじゃないかと思っておりますが、確かな数字とかというのが出ているわけではありませんので、ただ単なる傾向性としてしか言えないわけですけれども、私、大事なことは、間違った糖質制限であったり健康志向であったり、そういうものが蔓延していることに対して農林水産省としても何かできるんじゃないかということを、ぜひとも取組をお願いしたいというふうに
○小里副大臣 国産加工用トマトの主要な加工品であるところのストレートジュースは、輸入品の濃縮還元ジュースと品質面での差別化が図られておりまして、近年は、消費者の健康志向とも相まって、需要が高まっているところであります。しかしながら、原料となる国産加工用トマトの生産が追いついていない、そういう、御指摘のような状況にあります。
○石川（香）委員 健康志向が高まっているのは、世界でそういったトレンドがあるということで、さまざまな国に輸出拡大をできるようにということでこういった措置があるということでありましたけれども、海外というところで一つ質問をさせていただきますけれども、菓子製造業に関して、近年、アジアを中心に国産のキャンディーの輸出が非常に伸びているそうであります。
地域コミュニティーが最も重要だという、まさに高台移転でも、みんなが集まって話をする場所、それがやっぱり健康志向にもつながってくるんだろうと、私はそういうふうに思っています。
私、大変この栄養というところがすごく重要だと思うんですが、本当に今栄養を通じて、やっぱり病気にならない食というもの、特に健康志向が高まる中で、今、欧米でもグルテンフリーとか非常に盛んになってきまして、パスタでもグルテンフリーのものが出ていますし、それは米粉を使ったりとか、日本の食がそういった形でちゃんと輸出できるようになってきているという中で、本当にその食育というのをやっぱり通じて、そういった起源が
例えば、米につきましては、食の簡便化志向、健康志向等の消費者ニーズや外食、中食等のニーズへの対応、牛肉につきましては、輸出促進等による需要拡大や国産飼料の利用拡大といった各般の施策を総合的かつ計画的に講じているところでございまして、引き続き自給率の向上に向けて最大限努力をしてまいりたいと存じております。
健康志向が強い消費者が多くのこういう健康にいいと言われる食品群を取ろうとしたら、ひょっとすると、この軽減税率が適用されるいわゆる健康食品、こちらの方を選択する方が増えるんじゃないかということを危惧します。 食品である健康食品とかあるいはサプリメント等、これは軽減税率が適用される。
また、個別品目ごとにもいろいろ施策をやっていく必要があると思っておりまして、例えば消費が今減退をしております米につきましては、パック御飯といった食の簡便化志向にしっかり合っていくような対策というんでしょうか、対応をしていかなきゃいけない、あるいは健康志向等の消費者ニーズ、外食、中食、そういったニーズへ対応していくような米作りをしなきゃいけない。
個別品目ごとに見ても、例えば米については、食の簡便化志向ですとか健康志向等の消費者ニーズや外食、中食等のニーズにしっかり応えていかないと生産が伸ばせませんし、それから牛肉につきましては、消費者ニーズの多様化に対応した牛肉生産や輸出促進等による需要の拡大ですとか、野菜については、加工、業務用野菜の生産基盤の強化などなどを講ずることによりまして、国産品を選んでいただけるような生産の増大というものを図ることとしているところであります
そしてまた、健康志向の高まりも背景とした、いわゆる健康食品のブームでもありまして、昔だったら、恐らくコンビニとか、そういったところに行って、サプリメントって、ばあっと並んでいる光景というのはなかったと思います。
一方で、日本には健康志向の方も多く、そういった方は虫食いのある無農薬野菜を選んで食べております。また、私が直接農家の方から聞いた話ですが、出荷用の農産物には農薬をしっかり使ってきれいに育て、自分たちが食べる分は体に悪いからと農薬は使わないという話も聞いたことがございます。実態はともかく、これらは農薬の安全性に対する高い関心のあらわれとも言えると思います。
また、国民の健康志向の高まりというものは、これ食に対する嗜好も変わってまいりました。食に対するだけじゃなくて、もう一つ言うならば、例えば食べる順番をどうすればいいんだというような話までまことしやかに言われている状況になっております。
○三浦信祐君 働き方、ライフスタイルが多様な現代にあって、健康志向の強まりが食の中にも反映しているゆえに、いわゆる健康食品へのニーズ、業界もニーズに応える、あるいは活用して利益を上げているのが現状じゃないかなというふうに思います。 まず、厚生労働省として、健康食品業界が発展をしているというふうに思われるのはなぜだと考えられているんでしょうか。まず、見解を伺いたいと思います。
オリンピックに対して開催国として手を挙げるということは、アスリートを受け入れる箱をつくって競技を見るというだけではなくて、やはり開催国として手を挙げる以上は、自国が健康志向の国であるということを他の国に対しても先制して表明をするという覚悟でもって私は手を挙げたんじゃないかなと思っているわけでございます。
同時に、紙巻きとの互換性があるので、そういった意味では、たばこ税法としては、税法体系としては、こちらからも取っていきたい、税収確保の意味でも取っていきたいということなんですが、これはちょっと個人的な部分も入ってくるかもしれないんですけれども、今、健康志向の話も出てきて、今紙巻きを吸っていらっしゃる方が電子たばこの方に行きつつある。
同時に、この基準の方は、国として率先してやればいいと思っていまして、どういうふうに考えていくかというのも含めてやっていかないと、もうこれだけ市場で、加熱式たばこ、右見ても左見ても、結構皆さん吸っていらっしゃる中で、普通の紙巻きにはミリ数、タール数が書いてあって、これだけ健康志向だと言っているのに、一方でこっちの方は書いていないというのはやはりアンバランスだと思いますので、この点、しっかりやっていただきたいなと
この減少する原因には、健康志向を背景にした御飯の量を減らしたメニューが増加しているとか、たんぱく質ダイエットとかいろいろ、あっ、炭水化物ダイエットですか、とかいろいろありますけれども、あるいはまた業務用米の、先ほど減少しているという話もありましたけど、不足ということも理由として挙げられております。 この業務用米というのは、六十キロ当たり一万三千円未満の低価格帯の銘柄が全体の八割を占めていると。